TOP提供する商品・サービスに関してどんな商品・サービスでも提供できる?
最終更新日 : 2022/02/15

どんな商品・サービスでも提供できる?

商品・サービスの条件

・5000円以内の店舗、施設利用券または商品券など金券としてサービスを個人向けに提供可能
※WEB上の専用ポイント、電子クーポン等は受け渡し方法など詳細お伺いした上で検討
※券の利用期限が半年未満等、受領から短い期限の場合はご相談させていただく場合がございますのでご了承ください。

・以下のいずれかの店舗、施設での利用券
飲食店(居酒屋含む喫茶店)等(宅配テイクアウトサービスを除く)
宿泊施設(ホテル、旅館)等
劇場等(映画館、プラネタリウム)等
百貨店
運動施設(体育館、水泳場、屋内テニス場)等
遊戯施設(ボウリング場、スポーツクラブ、ゲームセンター)等
遊興施設(カラオケボックス、ネットカフェ)等
サービス業(スーパー銭湯、ネイルサロン、エステティック業)等
(2021年4月の東京都の緊急事態宣言措置の休業要請対象をベースに当社観点で独自の基準を策定)
https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/governor/governor/kishakaiken/2021/04/documents/20210423_01.pdf
※東京都内の企業だけではなく上記内容を基本として他条件含め全てを満たした全国の企業が対象です。

・提供の券が5都道府県以上の地域の店舗、施設で利用可能である。
※百貨店に関しては利用可能地域数は問わず参加可能

・当該商品・サービスに関して「PR TIMES」または「PR TIMES STORY」または「PR TIMES TV」利用