・計画する措置による非化石エネルギー転換期待効果を、増加する非化石エネルギー量(kl)等により記載します。
・また上記の他、石炭の使用量削減原単位の向上期待効果(%)を記載することも可能です。
増加する非化石エネルギー量を算出する際の係数は、省エネ法の手引き 工場事業場編 ー令和4年度改正対応ーp.51の表中の「(b)非化石エネルギーへの転換措置」の欄の係数を使用してください。
省エネ法の手引き 工場事業場編 ー令和4年度改正対応ー
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/media/data/shoene_tebiki_01.pdf