ガイドラインでは、事業区分ごとに以下のような設計・運用上の取組が推奨（あるいは優先選定を期待）されています 。
• ハウジング型DC（設計・設備選定）： 冷却性能の変化への対応や廃熱の有効利用が可能な設計、地理的優位性のある地域での新設検討、熱搬送効率の高い冷却設備の選定、電力密度が高くなる場合における液体冷却方式（液冷・液浸技術）の採用検討、自然エネルギーを活用できる設備の優先選定
•** ホスティング・クラウド（オーナー）型DC**： 動作可能な温湿度の幅が広く、高電圧に対応できる効率的なIT機器の優先選定。運用面では、適切な設備稼働率の維持、不要機器の廃止・撤去、空調の送風効率向上（エアフローの適正化）、管理温度・湿度の見直しによる過冷却防止、高電圧給電による送電損失の低減、廃熱利用の検討
• ホスティング・クラウド（テナント）型DC： 入居するDCの付帯設備エネルギーを効率的に利用するため、動作可能な温湿度の幅が広く、高電圧に対応できるIT機器の優先選定
※廃熱利用に関する補足： ガイドライン上、廃熱の有効利用についての具体的な数値基準（何%利用すべきか）は現状未定となっており、2026年度以降の定期報告内容等を元に今後検討される予定です 。