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従業員満足度(ES)とは?調査方法から、向上のための5つの取り組み事例を紹介

従業員満足度

従業員の会社への満足度を表す「従業員満足度(ES)」。従業員満足度が高い企業は離職率が低く、社員ひとり一人の生産性が高いのが特徴です。

超高齢化社会で労働力の確保が難しいこれからの日本では、従業員の定着が欠かせません。魅力的な職場環境を整えるため、従業員満足度向上は企業の重要な課題です。従業員満足度の調査方法に加え、向上のための5つの取り組み事例などもご紹介します。

 

従業員満足度(ES)とは?

従業員満足度とは、名前の通り、従業員の会社に対する満足度を表す指標のこと。福利厚生や職場環境、マネジメントや働きがい、給与などを対象に社内調査のうえ満足度が測られます。英語では「Employee Satisfaction」といい、頭文字を取ってESと呼ばれることもあります。

従業員満足度は、自社の利益に直結します。満足度が高い社員はより会社に貢献しようと努め、その活動が業績に反映されるからです。実際、厚生労働省が公開している資料では、従業員満足度を重視している企業の売上高・営業利益率が高い数値が出ています。

そのため日本でも従業員満足度を重視している企業は少なくありません。

 

従業員満足度が高い企業の従業員の特徴

従業員満足度が高い企業で働く従業員は、社内コミュニーションを活発に行い、高い生産性を維持しているのが特徴です。自社の利益向上や自社サービスの認知拡大のため自主的に活動します。

また、離職率が低いのもポイントです。長く在籍するため業界の知識や経験が豊富で、新しく入ってきた社員に対する教育も熱心に行います。知見を社内で共有し、全社一丸となって会社の利益を追求しようと活躍します。

 

従業員満足度が低い企業の従業員の特徴

一方、従業員満足度が低い企業で働く従業員は、生産性が低いのが特徴です。会社の利益に貢献しようという気持ちがなく、自分が楽できればそれでよいと考える傾向にあります。

社内でのコミュニケーションが少なく、自分の業務以外に関心を持たないのも従業員満足度が低い企業で働く従業員によく見られる動きです。

 

従業員満足度を上げることのメリット

従業員の満足度を上げることは、企業側にもさまざまなメリットがあります。次に、企業にとって従業員満足度を上げることのメリットを4つ解説します。

メリット1.従業員満足度は顧客満足度に比例する

従業員満足度を上げる1つ目のメリットは、顧客満足度の向上です。

顧客満足度を向上させることは、企業にとって重要な指標のひとつ。従業員満足度は顧客満足度に比例すると言われています。

会社に対する満足度が高い社員は、自社商品やサービスをより深く理解しようと努めます。顧客に対しても自社の魅力を知ってもらえるよう、丁寧なサービスや手厚いサポートを行うため、その姿勢が顧客に伝わり結果として顧客満足度向上にも繋がっていきます。

メリット2.離職率を低下させられる

従業員満足度を上げる2つ目のメリットは、離職率の低下です。

福利厚生が整っていたり、業務実績がきちんと評価されたりとキャリア形成のしやすい職場環境では、長く働きたいと思う従業員が増え、離職率の低下に繋がります。

さまざまな施策を実行しているのに離職率が高い場合は、従業員にとって長期間働きやすい環境ではない可能性があります。企業ブランディングに悪影響を与えることもあるので、社内アンケートで従業員の声を収集し、改善点を明確にしましょう。

メリット3.採用力の向上や、採用コスト削減に繋がる

従業員満足度を上げる3つ目のメリットは、採用力の向上や、採用コスト削減に繋がることです。

自社や業務に愛着を持って働く社員が多い環境では離職率が低いため、採用コストを大幅に削減できます。一から教育する人数が少ない分、教育コストを抑えられるのもメリットです。

従業員満足度が高いと企業のブランディングにもよい影響を与え、採用力も向上します。社員が自分の知り合いを会社に紹介するリファラル採用も活発に行われ、低コストでより優秀な人材を確保できます。

メリット4.生産性が向上する

従業員満足度を上げる4つ目のメリットは、生産性が向上することです。

従業員満足度が高い企業では、従業員ひとり一人のモチベーションも高く保たれています。主体的に働くことができるため、仕事のクオリティを維持しながら効率よく業務を行えます。

積極的にコミュニケーションを取るようになれば、チームや部署内での企画の発案や実行も非常にスムーズ。高い生産性により、業績の向上を見込めるのもメリットです。

 

従業員満足度の調査方法

従業員満足度の調査方法は、主に2つ。一般的に活用されているのがアンケート形式で、アンケートと組み合わせて実施されているのがインタビュー形式です。それぞれのメリットや注意点を解説します。

アンケート調査

多くの社員に対して調査を行いたい場合、アンケート調査が適しています。使用するフォームによっては匿名で答えられるものもあり、働く上で感じた率直な意見をもらいやすいのが特徴です。

アンケート調査では、実施する目的を明確にすることが大切です。何のためにデータを収集しているのかが不明瞭な場合、社員からの協力を得られない可能性があるからです。アンケートフォームにはきちんと目的を明記し、必要な項目のみを設置しましょう。

定期的に調査を実施することで、施策に対する満足度の変化を把握できます。

インタビュー調査

従業員満足度を調査する際、インタビューを実施する企業もあります。一人ひとりに直接ヒアリングするため時間がかかるものの、アンケート調査では拾いきれない部分を深堀りできます。従業員が比較的少ない企業で行うのにおすすめの方法です。

ただし、匿名ではないため率直な意見を引き出せない可能性があるのはデメリット。アンケート調査と組み合わせ、補足したい場合にインタビューを行うのがよいでしょう。

従業員満足度を測る指標・項目・要素

従業員満足度を正しく測るには、アンケートやインタビューでの項目の質が重要です。大項目と中項目に分け、なるべく解像度の高い質問を用意しましょう。

  • 業務に関する項目
  • 職場環境に関する項目
  • 上司に関する項目
  • 風土に関する項目
  • 福利厚生に関する項目
  • 人事評価制度に関する項目
  • 経営に関する項目
  • 総合満足度に関する項目

上記は大項目の一例です。一度のアンケートで回答を依頼すると従業員の負担が大きいため、数回に分けて調査を実施するとよいでしょう。

 

従業員満足度を上げるには?向上のための取り組み事例

従業員の満足度を向上するには、さまざまな取り組みをひとつずつ実行していくことが重要です。福利厚生や働きやすい職場環境はもちろんのこと、仕事へのやりがいや心理的安全性を感じられるための施策も必要です。

最後に、従業員満足度を向上させるための取り組み事例を5つ解説します。

1.企業理念やビジョンの共有

従業員満足度を向上させるための取り組み事例1つ目は、企業理念やビジョンの共有です。

企業理念が全社に浸透していると、社員一人ひとりが同じ目的・目標に向かって業務に取り組めるように。同じ価値観を共有できていれば全社で一体感が生まれて業績が向上しやすくなり、結果的に従業員満足度もアップさせることに繋がります。

2.福利厚生の充実や、ワークライフバランスが実現できる職場環境を整える

従業員満足度を向上させるための取り組み事例2つ目は、福利厚生の充実や、ワークライフバランスが実現できる職場環境を整えることです。

働きやすい環境を作ることは、従業員満足度をあげるには欠かせない取り組み。有給の取りやすい制度が整っていないと従業員が不満を抱えやすく、離職率が上がってしまいます。

ワークライフバランスを実現できる環境を整え、かつ社員ひとり一人が自分のキャリアについて考えらえれる、資格取得の補助制度や休職制度などの福利厚生も検討しましょう。

3.納得のできる人事評価やマネジメントを行う

従業員満足度を向上させるための取り組み事例3つ目は、納得のできる人事評価やマネジメントを行うことです。

業績が正当に評価されている職場環境では、従業員ひとり一人が高いモチベーションを維持できます。前向きに業務に取り組んでもらうには権限を委譲し、上司や会社から承認されている・信頼されていると感じてもらえる文化形成が必要です。

ただし、権限の委譲は仕事の丸投げとは別物。プロジェクトの進め方や日々必要な判断を任せるなど、ポイントで業務を任せるバランスが大切です。

4.心理的安全性の高い人間関係、職場環境を構築する

従業員満足度を向上させるための取り組み事例4つ目は、心理的安全性の高い人間関係や職場環境を構築することです。

心理的安全性とは、自身の考えを否定される心配がなく安心して発言できる状態のことを指します。心理的安全性が高い環境では社員ひとり一人の発言が活発で、さまざまな視点からより多くの意見を聞くことができます。

そのためにはチーム内だけでなく、部署外の人とのコミュニケーションの活発化が重要。プロジェクトメンバーを横断して集めたり、全社で関われる機会を増やしたり、さまざまな繋がりを作ることで、自分が勤めている会社は心理的安全性の高い場所だと認識しやすくなります。

5.やりがいを感じられる環境を整える

従業員満足度を向上させるための取り組み事例5つ目は、やりがいを感じられる環境を整えることです。

漠然とした目標が設定されている状況では、従業員は高いモチベーションを維持できません。目標は必ず数値化し、誰でも達成度合いを確認できる状態を作りましょう。

数値や目標について、社員が提案しやすいよう毎週定例の会議を設けるのもひとつの手。全員で話し合いながら改めて自分たちの仕事の意義を確認する場としても活用すれば、目標達成のために足並みを揃えて業務に取り組めるようになります。

 

従業員のためにも企業のためにも従業員満足度を計測することは重要

従業員満足度の向上は、従業員にとっても企業にとってもメリットがあります。会社や自身の仕事に愛着を持って働く従業員は長く働く可能性が高く、限られた時間内で企業に対して最大限の貢献をしようと努めます。

従業員満足度の把握と改善を行うため定期的に調査を行い、従業員満足度の高い職場環境作りを行いましょう。

従業員満足度の調査のためには株式会社PR TIMESが運営するクラウド情報整理ツール「Tayori」を活用するのがおすすめです。

フリーテキスト・チェックボックス・プルダウン・マトリックス・スケール(5段階や10段階での評価)など様々な設問形式から回答を選べるだけでなく、視覚的にもわかりやすいグラフでアンケート結果を収集できることが特徴です。

無料からでも利用できるので、ぜひ「Tayori」のアンケート機能を使って、従業員満足度を調査してみてはいかがでしょうか。

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